英語教育の行く先は・・・2020年東京オリンピックから見える求められる人材とは!?

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2020年オリンピックに差し当たって、全国の英語業界や塾業界が先立って、「センター試験」の改変も相まって、総出で日本における英語の水準の「変化」を強調してきました。私はあくまでこれは業界におけるビジネスのキャッチコピー程度の認識としか考えられませんでした。そして、現状は目に見えた変化や動きはないと見ております。インターネットでさまざまな学習メソッドがあるにも関わらず、むしろどちらかと言えば「話せる」と「話せない」の二極化を進めることになりました。特に地方では、その傾向が顕著に表れやすく、教育の質に差があるのと、優秀な人材は流出しやすい脆弱な立場に置かれています。

 なぜ膨大な広告費がかかっていると見られる誇大宣伝にも関わらず、劇的な変化が伴わなかったかはもちろん中身が伴っていなかったと言えばそれでおしまいですが、本質はそうではありません。

 まず、英語の関心の度合いがどれほど実質的かということに焦点を当ててみましょう。島国である日本では、外国のことを特に「海外」というように、海の外の出来事のように捉えがちです。外国人労働者からすれば、外国語は生活の上での「必須のスキル」である一方、日本ではその領域に達する必要性が低いのが現状です。一方、スイスなど諸外国との国境が多い場合、複数の公用語が存在するのが「当たり前」の世界です。この水準の差が、国民が感じる実際の英語の「価値」に差が出ています。

 次によく最近指摘されている日本人の「国民性」です。幸か不幸か、「奥ゆかしさ」・「人の気持ちを察する」・「個性を認めない」という文化的背景が、「英語を話す」事自体、話者をはずかしめる大きな要因になっているのが事実です。また、自ら親になって個人的に感じているのが、特に語学に関して「子どもの限界を、大人が決める傾向にある」ということです。本来であれば、語学というものは「日本語が話せて当たり前」という領域に「英語」も同レベルで持っていく努力を少なからずするというのが基本です。しかし大人は「外国語だから」と距離を置く家庭がほとんどでしょう。この人々が常に知らず知らずのうちに抱いている感情を少しずつ紐解いていくことしか現在の外国語教育を底から大きく変える方法はありません。もちろん大量に外国人労働者や移民を増やすという無防備な極論を除いては。文化や技術がすでに先進的日本は、現在でも世界で優位な地位にあり、生活レベルで外国語をわざわざ取り入れようとすることはあまり現実的に響かなかったのでしょう。

 なにより、英語の重要性が市民レベルで啓蒙できていないことが、英語教育の遅延につながっています。今や英語ができないことが経済や自分の評価に関わってくる時代です。私の住む長崎などの地方では、海外の観光客自体が町の大きな財源になってくる中で、ガイド育成はもちろん、ある程度でも「市民全体が英語が話せる」という環境を整えなければなりません。それはESL、つまり「第二言語としての英語」を身につける時代がそこまで来ています。しかしながら、日本は「おもてなし大国」でありながら、海外の人からは日本人の外国人への対応は酸っぱいとの声をよく見聞きします。以前のコンピュータ・リテラシーと同様、グローバル社会の中で生きる世界市民として英語は身につけるべきスキルです。その重要性や外国語で意思疎通を面白さが伝えられていないことこそが問題なのです。

よって、英語教育をパッケージで「販売」するのではなく、市民にあまねく「啓蒙」する無名の人材を育てていくことが現在求められています。それこそが、直面の課題であり、率先して取り組んでいかなければならない私自身が小さいながら学校を創立した目的です。

2020年1月現在、私は県の委託で「就職先の内定が決定した高校3年生」に対し、「英語でおもてなし」つまり接客ができるようになる講座を開催しております。本年は、更に地元の学生や若い年齢層を中心に、広く英語を「啓蒙」するためのイベントを興していく次第です。故郷であろうがなかろうが、いま暮らしている「町のために」と動いてくれる人材の先駆けとなれるよう、これからも働きかけていきます。